当社の健康増進のための具体的な取り組み

well-beingを追求するリーディングブランドとして、最高のホスピタリティを革新し続けることで、一生涯にわたり美と健康と感動をお届けすることが当社のMissionです。そのMissionを果たすためには、従業員がwell-beingの状態であることが必須です。
当社では、従業員が健康で長く元気に働くことができるように以下の取組みを野村不動産ホールディングス及び健康保険組合と協力し推進しています。

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  ヘルスリテラシーの向上

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  ヘルスリテラシーの向上

  正しい知識に基づいた日々のセルフケアが健康づくりには重要です。産業医や保健師などの産業保健スタッフに加え、正しい運動指導の知識だけでなく、体組成や栄養管理、ケガの応急処置にまで幅広い知識を持ったインストラクターも従業員の健康づくりをサポートしています。

  1. （1）健康経営NEWSの配信
  2. 健保組合の保険事業の案内や健康経営に関する施策を社内イントラで
     毎月配信しています。

  1. （2）産業医講話のオンライン配信
  2. 産業医の健康講話（テーマ：食生活・運動・飲酒・喫煙・睡眠等）を従業員向けにオンライン配信しています。

  

  1. （3）健康相談室を設置
  2. 産業医・保健師・看護師からなる「健康相談室」を設置し、「いつでも相談できる」体制を整備しています。その他外部カウンセラーによる電話相談窓口を設置しています。

  1. （4）メンタルヘルス・ウェルネス教育
  2. 新入社員を対象としたセルフケア研修や管理職を対象としたラインケア研修を実施しています。
     また、京都「両足院」の副住職の伊藤東凌氏による禅や呼吸法を取り入れた「マインドフルネス瞑想」を従業員向けに実施しています。

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  2. 伊藤東凌氏　臨済宗建仁寺派両足院副住職

     野村不動産ライフ＆スポーツ様とは、「NOHGA HOTEL KIYOMIZU KYOTO(ノーガ ホテル 清水 京都)」のメディテーションルームのプロデュースでご一緒し、その後メガロス様の手掛けるオンラインフィットネスの特別メニューとして、京都両足院より、私自らオンラインで生配信する「マインドフル瞑想+庭園散歩」を共同でプロデュースしたことを皮切りに、野村不動産ライフ＆スポーツ様の「ウェルビーイングメンター」として関わらせていただいております。ウェルネスという概念は禅の教えに通ずるものがあり、物事のとらえ方や、習慣として瞑想を行う事は、従業員の方やお客様のウェルネス向上、QOL（クオリティーオブライフ）向上の一助になるのではないかと考えています。野村不動産ライフ＆スポーツ様の目指す健康経営、その目標に向けた様々な施策で一緒に伴走できれば幸いです。

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  運動

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  運動

  新型コロナウイルス感染症の広がりにより、運動不足やコミュニケーション不足となった、主に本社の従業員向けにＷＥＢでの健康づくりに取り組んでいます。また家族が自社の施設を割引利用できる制度により家族の健康づくりにも取り組んでいます。

  1. （1）自社施設の無料利用
  2. 従業員に対して、自社の施設の無料利用、従業員家族には施設利用料割引により運動機会を提供しています。

  1. （2）簡単！朝エクササイズ
  2. 毎週一回、就業前にオンラインによるストレッチを従業員及び家族向けに実施しています。

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  1. （3）チーム対抗従業員トレーニング応援企画
  2. 従業員同士のチーム対抗で、「体脂肪減少」「骨格筋量増加」を目指すキャンペーンを実施しました。
     2022年5月1日～7月31日実施 （65チーム260名参加）
     2023年5月10日～7月31日実施（91チーム360名参加）参加者満足度（3.47/5.00）

  1. （4）オンラインライブレッスン
  2. オンラインライブレッスンを従業員及び家族向けに開放しています。

  1. （5）本社に運動機器の設置
  2. トレーニング機器、バランスボールを配備し、運動機会の少ない本社従業員の運動習慣の形成をサポートしています。

  1. （6）健康保険組合保険事業への参加
  2. 野球大会、ウォーキング大会、ボウリング大会等を、健康保険組合を通し実施しています。

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  健康診断

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  健康診断

  病気を防ぐためには、早期発見と予防、早期治療が重要です。健診結果を経年管理できるシステムの導入により、セルフケアを促すだけでなく、高リスク者を選別し、産業医や保健師がアプローチできる体制を整えています。

  1. （1）健康診断結果管理システム
  2. 健診結果を経年管理し、健康情報を見える化させることで従業員の健康意識を高めています。

  1. （2）人間ドック費用補助
  2. 40歳以上の従業員および被扶養配偶者の人間ドック費用を補助しています。

  1. （3）インフルエンザ予防接種費用補助
  2. 季節性インフルエンザの予防接種の費用を補助しています。

  1. （4）睡眠時無呼吸症候群検査費用補助
  2. 睡眠時無呼吸症候群検査の費用を補助しています。

  1. （5）風疹・麻疹予防接種費用補助
  2. 風疹・麻疹の予防接種の費用を補助しています。

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  食事

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  食事

  健康づくりには、健康的な食事が重要です。当社がお客様向けに開発した「メガロスアプリ」は、ワークアウト管理のみでなく、毎日の食事を写真に撮るだけでカロリーや糖質を自動算出するなど、従業員の食事面もサポートしています。

  1. （1）メガロスアプリ
  2. 食生活改善に向けたアプリを従業員向けに提供しています。摂取カロリーやたんぱく質量の記録のほか、体組成計データの保存、ヘルスケアデータの連携、ワークアウトの記録ができます。
     ※「メガロスアプリ」は、トレーニングから食事や体組成の管理まで日々の運動・健康をアシストしてくれる機能が満載です。

  1. （2）プライベート商品の開発
  2. 普段の食事では不足しがちな栄養をサポートするためプロテイン等のサプリメントのプライベート商品を開発しています。

  1. （3）プライベート商品を含む健康補助食品の割引提供
  2. お客様に販売している各種商品を、従業員向けに割引価格にて提供しています。

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  禁煙

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  禁煙

  喫煙による健康被害は広く知られているところであり、健康づくりのために勤務時間中の禁煙を就業規則に盛り込むなど禁煙の強化に取り組んでおり、表彰制度もあります。また禁煙をサポートする様々な対策を取っています。

  1. （1）禁煙治療プログラム利用補助
  2. 医師による禁煙治療プログラム修了者への費用を全額補助しています。

  1. （2）勤務時間中禁煙の制度化
  2. 2022年10月に就業規則に勤務時間中の禁煙を明文化しています。

  1. （3）禁煙サポート事業
  2. オンライン禁煙プログラム（禁煙サポートメール、チャット相談）、禁煙ガムの提供を実施しています。

  1. （4）禁煙ポスターの掲示
  2. 各事業所内に、禁煙を推奨するポスターを掲示しています。

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  コミュニケーションの
  促進

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  コミュニケーションの促進

  店舗や部署の垣根を超えたコミュニケーションを促進し、職場における健康づくりのきっかけにしています。
  また地域祭りの参加など地域社会とのコミュニケーション強化を図っています。

  1. （1）1on1ミーティングの実施
  2. 従業員一人ひとりのウェルネスと成長を実現することを目的に、上司と部下が定期的に対話を実施しています。

  1. （2）社内部活動
  2. 従業員同士のつながりの場として野球、サッカー、水泳など様々な社内部活動を会社が支援しています。

  1. （3）地域祭りへの参加
  2. よさこい祭り等の地域祭りへ参加し、従業員同士だけでなく、地域社会とのコミュニケーション強化を図っています。

  1. （4）Good Gainプロジェクト
  2. 従業員同士で、日々の行動についてお互いを認め合い、感謝のメッセージを送り合うことで、働く意義や楽しさが感じられる制度を設けています。2022年度延べ人数　61,483件

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  女性の健康課題

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  女性の健康課題

  当社は従業員の約半数が女性で、インストラクターをはじめ様々な職種で活躍しています。そのなかで女性が自分らしく活躍するために女性特有の健康課題対策に積極的に取り組み支援しています。

  1. （1）特別休暇制度
  2. 更年期の体調不良、不妊治療の通院の際に取得できる特別休暇を設けています。

  1. （2）婦人科健診の補助
  2. 30歳以上の女性従業員の婦人科検診費用を補助しています。

  1. （3）女性のための健康セミナーの実施
  2. 性別や年齢に影響されることなく、社員が活き活きと長期間にわたって働くことが出来る職場づくりを目指し、女性社員を対象に医師による健康セミナーを実施しています。2022年5月 2回実施　参加数各30名

  1. （4）生理休暇の有給化
  2. 有給での生理休暇制度を設けています。

  1. （5）女性専用相談窓口
  2. 健康に関する事だけでなく、育児や介護に関する不安や将来の働き方等についても相談できる専用窓口を設けています。

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  ワークライフバランス

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  ワークライフバランス

  従業員一人ひとりが心身共に健康を保ち、ワークライフバランスを意識し充実した生活を送ることが重要だと考えており、この取り組みをもっとも重要な経営課題の一つととらえて対策しています。

  1. （1）ノー残業デイ
  2. 事業所ごとに、毎週ノー残業デイを実施しています。

  1. （2）ノーレッスンデイ
  2. 店舗の管理職層が、人財育成や休日取得、業務効率向上のため、レッスンを担当しない日を設けています。

  1. （3）PC利用時間制限
  2. 毎日午後8時に本社のＰＣを自動シャットダウンしています。

  1. （4）長時間労働者へのアラート発信
  2. 本人及び管理者の勤怠システムに36協定順守状況を確認できる仕組みを設けています。
     また、1か月の時間外労働が一定時間を超過した場合、管理者が超過理由・改善策を人事部長に報告する制度を設け過重労働の防止に取り組んでいます。

  1. （5）連続休暇の奨励
  2. 上期、下期にそれぞれ連続３日以上の有給休暇取得を奨励しています。